「海外のエンジニアを採用する企業が増えているようだけれど、どんなメリットがある？ デメリットはないのか？」
「海外のエンジニアを採用する方法や、給与の目安が知りたい」
そのような疑問や要望を持っている方も多いでしょう。
たしかに近年、日本で働く海外エンジニアが増えています。
その理由としては、以下のようなメリットが挙げられます。
・国内のエンジニア不足に対策できる
・先端領域の知見やビジネススキルの高い人材が獲得できる
・グローバル化に対応できる
・労働環境改善のきっかけになる
・既存エンジニアのモチベーションが上がる
ただ、一方で以下のようなデメリットもあるため、採用を躊躇する企業もあります。
・言葉の壁・文化の壁がある
・採用に関する手続きが複雑である
・公私ともにさまざまな支援をしなければならない
・短期間での離職リスクがある
そこでこの記事では、海外エンジニアの採用を考えた際に、知っておくべきことをまとめました。
まずは、現状を把握してください。
◎日本で働く海外エンジニア人材の現状
◎海外からエンジニアを採用するメリット
◎海外からエンジニアを採用するデメリット
◎海外のエンジニアが日本で働くメリット
その上で、実際の採用に関して知っておくべきことを説明します。
◎国別・エンジニアの年収の目安
◎海外エンジニアの採用方法
最後まで読めば、海外エンジニア採用の全体像がわかるでしょう。
この記事で、あなたの会社が優秀な海外人材を獲得できるよう願っています。
1.日本で働く海外エンジニア人材の現状
現在日本では、多くの海外人材が働いています、
中でも情報通信業に従事する外国人は年々増え続け、2021年10月現在では7万608人にのぼっています。
【情報通信業に従事する外国人労働者数の推移】
| 年 | 人数 |
|---|---|
| 2012年 | 2万6,427人 |
| 2013年 | 2万8,062人 |
| 2014年 | 3万1,581人 |
| 2015年 | 3万6,522人 |
| 2016年 | 4万3,758人 |
| 2017年 | 5万2,038人 |
| 2018年 | 5万7,620人 |
| 2019年 | 6万7,540人 |
| 2020年 | 7万1,284人 |
| 2021年 | 7万608人 |
出典：厚生労働省「『外国人雇用状況』の届出状況まとめ」
また、最新の届け出数の国別内訳を見ると、中国（香港、マカオを含む）が3万2,871人ともっとも多く、次いで韓国の9,253人、ベトナムの5,133人となっています。
【国籍別・産業別外国人労働者数＜情報通信業＞】2021年10月末現在
| 順位 | 国籍 | 人数 |
|---|---|---|
| 1 | 中国（香港、マカオを含む） | 3万2,871人 |
| 2 | 韓国 | 9,253人 |
| 3 | ベトナム | 5,133人 |
| 4 | アメリカ | 2,491人 |
| 5 | フィリピン | 1,852人 |
出典：厚生労働省「『外国人雇用状況』の届出状況まとめ」
国内でのエンジニア不足が解消されない現状の中で、海外からのエンジニアに対する需要はますます高まっていくと予想されます。
2.海外からエンジニアを採用するメリット
このように、年々加速する海外エンジニアの採用ですが、企業側にはどのようなメリットがあるのでしょうか？
それは主に、以下の5点が挙げられます。
・国内のエンジニア不足に対策できる
・先端領域の知見やビジネススキルの高い人材が獲得できる
・グローバル化に対応できる
・労働環境改善のきっかけになる
・既存エンジニアのモチベーションが上がる
くわしく説明しましょう。
2-1.国内のエンジニア不足に対策できる
現在日本国内では、エンジニア不足が深刻です。
2018年時点で22万人が不足しており、将来的には最大で約79万人もの需給ギャップが生じると予測されています。
（これについては別記事「エンジニア不足が加速する日本｜現状と原因、対処法をくわしく解説」にくわしく解説していますので、そちらも参照してください。）
そこで、不足している人材を補うためのひとつの方法として企業がとった施策のひとつが、海外エンジニアの採用です。
海外には、日本より早期からIT教育に注力し、IT人材を豊富に育成してきた国もあるため、そういった優秀なエンジニアを日本へ呼び込むことで足りない人材を補うことができるのです。
2-2.先端領域の知見やビジネススキルの高い人材が獲得できる
前項とも関連しますが、日本のIT人材の課題として、AIやロボット、ビッグデータ、クラウドといった先端技術領域のエンジニアが特に少ないことが挙げられます。
また近年は、エンジニアに対してITスキルだけでなくビジネス視点やマーケティング視点、マネジメントスキルも求める企業が増えています。
ところがそのような人材は、日本にはまだあまり育っていないのが現状です。
一方、海外には先端領域に深い知見のあるエンジニアや、ITスキルとビジネスマネジメント力を兼ね備えた人材が日本より豊富です。
以下は、「DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術」（独立行政法人情報処理推進機構 （IPA））より、IT・デジタル事業に関して職種別に人材がどのていど不足・充足しているかを日米で比較したグラフです。
出典：「DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術」
（独立行政法人情報処理推進機構 （IPA））
これを見ると、先端技術エンジニアはアメリカでは「過不足ない」「やや過剰である」が計45.8％です。
一方の日本は、「過不足ない」「やや過剰である」は計12.8％であるのに対して、「大幅に不足している」「やや不足している」が計47.8％、つまり半数の企業では先端技術エンジニアは人材不足なのです。
また、プロダクトマネージャー、テックリード、データサイエンティストといった高度人材も、軒並みアメリカより日本の方が人材不足となっています。
このような状況であるため、先端技術領域のエンジニアや高度人材を海外から募集する企業が増えているというわけです。
2-3.グローバル化に対応できる
現在、IT分野において、日本は残念ながら他国に後れを取っています。
先端技術に関する論文などは海外の研究者によるものも多く、最新のトレンドや情報も海外から得る必要があります。
また、オフショア開発など海外での開発も一般化してきており、ビジネス全般でのグローバル化が必須です。
そこで社内に海外エンジニアがいれば、各国からの情報収集やビジネス展開に対応しやすくなります。
海外への事業拡大などを計画している企業であれば、特に有用な人材だといえるでしょう。
2-4.労働環境改善のきっかけになる
日本のIT業界は、「キツい・厳しい・帰れない」の3Kだと言われています。
たしかに残業や休日出勤が当たり前など、労働環境があまりよろしくない企業もあり、そのこともエンジニア不足の一因でしょう。
一方で海外の多くの国では、日本とは企業文化、仕事文化が異なります。
仕事には高いモチベーションで臨むと同時に、プライベートも大切にできるよう、休日を十分にとったり、自由度の高い働き方を選べたりします。
海外人材を採用する場合は、労働環境や労働条件に不満が出ないよう、日本式ではなく海外式にある程度シフトする必要があるでしょう。
企業としては大きな改革になりますが、それは長い目で見れば、日本人エンジニアにとっても働きやすい職場づくりにつながるメリットだと言えます。
2-5.既存エンジニアのモチベーションが上がる
また、海外からわざわざ日本で働こうと来日する外国人エンジニアは、仕事へのモチベーションが高い傾向があります。
そのような人材が社内に加わることで、既存の日本人エンジニアのモチベーションも上がるなど、よい影響が期待できるでしょう。
異なる文化、考え方と密に接することで、職場に刺激や活気を与えることができるはずです。
3.海外からエンジニアを採用するデメリット
このように、海外エンジニアを採用するメリットは多いですが、その一方で以下のようなデメリットも懸念されます。
・言葉の壁・文化の壁がある
・採用に関する手続きが複雑である
・公私ともにさまざまな支援をしなければならない
・短期間での離職リスクがある
どういうことか、くわしく見ていきましょう。
3-1.言葉の壁・文化の壁がある
まず、外国人であるがゆえに、日本人との間の「言葉の壁」「文化の壁」は避けられません。
日本語がわからない人であれば、英語でコミュニケーションすることになるでしょうから、日本人スタッフにも高い英語力が求められます。
もし日本語がしゃべれる人であっても、細かいニュアンスまでは伝わらずに誤解が生じる恐れもあります。
また、宗教に関しても配慮が重要です。
特に近年IT分野で台頭してきているアジア圏の国には、イスラム教などの厳しい戒律がある宗教の信者も多く、職場に礼拝場所を設けたり、社員食堂のメニューにハラルフードを取り入れたりする必要も生じるかもしれません。
このように、言葉の壁や文化の壁を乗り越えるため、企業側にも努力が求められるでしょう。
3-2.採用に関する手続きが複雑である
また、外国人を雇用するためには、そのための手続きが必要です。
在留資格の確認やハローワークへの届け出など、日本人を雇用する場合と比較して煩雑で時間もかかるため、慣れないうちは採用担当者の負担になるでしょう。
もし何か手違いや見落としがあると、場合によっては不法就労などの違法行為に問われる恐れがありますので、事前に厚生労働省の「外国人の雇用」ルールなどをよく確認し、ミスのないように注意してください。
3-3.公私ともにさまざまな支援をしなければならない
雇用の手続き以外にも、仕事や生活に慣れるまでは、会社側がさまざまなサポートを提供しなければなりません。
まず住む場所です。
外国人だと、賃貸物件を借りる際に条件が厳しくなりがちですので、企業側が保証人になったり必要書類を揃えたりするケースもあります。
また、ライフラインの契約や、日本語教育を受けてもらう場合はその手配も必要です。
その他、日本での生活に慣れない部分やわからないことがあれば、相談できる窓口も用意すべきでしょう。
このように、多岐にわたる人的支援や費用補助を企業側が提供しなければならないのもデメリットのひとつと言えます。
3-4.短期間での離職リスクがある
かつて終身雇用が当たり前だった日本では、今でも企業への定着率は他国に比べて高い傾向があります。
それに対して海外のエンジニアは、給与やスキルがアップする機会があれば、どんどん転職する傾向があります。
せっかくコストをかけて採用し、外国人向けに労働環境や制度を改善しても、短期間で離職されてしまうかもしれないのです。
それを回避するためには、雇用条件や労働環境、今後のキャリアパスなどの希望を聞いて、できるだけ長く働けるような魅力ある職場づくりに努めましょう。
4.海外のエンジニアが日本で働くメリット
さて、ここまでは企業視点から海外人材の採用について考えてきました。
が、海外エンジニアの立場で考えると、そもそも日本の企業に入社するメリットとは何でしょうか？
それがわかれば、優秀な人材を採用するためのポイントになるはずです。
そこでこの章では、海外のエンジニアが日本で働くメリットを考えてみました。
4-1.アジア諸国では給与水準が高い
日本は長引く不況の中で給与が伸びず、エンジニアの平均年収も各国に比較して決して高いものではありません。
以下のグラフを見てください。
ヒューマンリソシアによる「92カ国をデータで見るITエンジニアレポート」から、「世界92 の国・地域のIT技術者の給与（年収）ランキング TOP20」ですが、日本は4万2,464米ドル＝約500万円で18位と低迷しています。
【世界92 の国・地域のIT技術者の給与（年収）ランキング TOP20】
出典：ヒューマンリソシア「92カ国をデータで見るITエンジニアレポートvol.2」
とはいえ、他のアジア諸国と比較すると、まだ給与水準は高めをキープしています。
実際、上記の調査でも日本より上位はほとんど欧米諸国で、アジアの国はシンガポールのみです。
そのため、アジア圏の優秀なエンジニアにとっては、日本は自国よりも高収入が期待できる国として魅力があるのです。
4-2.政府が外国人材の受け入れを推進している
この記事の冒頭で述べたように、日本のエンジニア不足は深刻です。
そのため国も対策に乗り出していて、解決策のひとつとして外国の高度人材の受け入れを積極的に推し進めています。
中でも以下のような制度は、外国人にとって日本を働きやすい国にする大きなメリットでしょう。
◎高度外国人材の受け入れの促進
→高度外国人材のための新たな在留資格「高度専門職第１号」「高度専門職第２号」を創設、在留期間を無期限にし、活動の制限を大幅に緩和するなど
◎留学生などの国内就職促進、就職後の活躍促進
→「高度外国人材活躍推進プラットフォーム」を設置して、採用から定着までを支援するなど
◎教育プログラムの充実
→大学と企業が連携して留学生の国内就職促進のための教育プログラムを推進するなど
4-3.生活環境がよい
もうひとつ、日本に住む外国人の多くが挙げるメリットとして、生活環境がよいことも誇ってよいでしょう。
治安のよさ、インフラや生活サービスの充実、街の清潔さや便利さ、医療の安さと質のよさなどは高く評価されています。
これらによる生活のしやすさは、多くの外国人にとって日本で働くことの大きなベネフィットとなっています。
5.国別・エンジニアの年収の目安
このように、海外人材が日本で働くことにはいくつかのメリットがありますが、とはいえやはり重視されるのは給与面の条件でしょう。
納得してもらえる年収を提示するためには、一般的な目安を知っておかなければなりません。
そこで、国別のエンジニアの年収はどれくらいかを調べてみました。
以下のグラフは、2016年と少し古いデータですが、経済産業省の「IT人材に関する各国比較調査 結果報告書」からの引用です。
日本で働く人が多い国の、エンジニアの平均年収を比較しています。
ただ、これは下流工程に携わるプログラマーも上流工程のプロジェクトマネージャーも、スキルや経験に関わらずすべてを含んだ平均値ですので、これだけを基準にすることはできません。
同じ経産省の調査に「年収分布」のデータもありますので、スキルに見合った給与を決める際の参照してください。
出典：経済産業省「IT人材に関する各国比較調査 結果報告書」（2016年）から編集
出典：経済産業省「IT人材に関する各国比較調査 結果報告書」（2016年）から編集
6.海外エンジニアの採用方法
ここまで読んで、「自社でも海外のエンジニアを採用したい」と希望する方も多いでしょう。
そこで最後に、外国人エンジニアを採用する主な方法をいくつか紹介しておきましょう。
6-1.外国人向け求人媒体
まず利用しやすいのは、日本で働きたい外国人向けの求人媒体です。
インターネット上には多数の求人サイトがありますので、利用してみるといいでしょう。
登録者は最初から「日本で働きたい」という希望をもって求職しているので、日本に対する理解もあり、中には日本語が話せる人や、日本での就労経験がある人もいます。
その分、採用後にお互い「こんなはずじゃなかった」というミスマッチが発生するリスクは低減できるでしょう。
| GitTap | 外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム。 AI、データ解析、ブロックチェーンなど先端技術を持った人材が多数登録。 求人広告の掲載に加えて、求職者に直接アプローチも可能。 初期費用、月額無料。 |
| yoiwork求人 | 日本での就労を希望する外国人材とのマッチングサイト。 登録者のうちIT系エンジニアが60％を占める。 利用料は、求人掲載から採用まで完全無料。 |
| ガイジンポット | 日本で働きたい世界中の人々に対して、雇用やライフスタイルをサポートする英字情報サイト。 求人広告の掲載に加えて、求職者に直接メールを送ることもできる。 登録者の年齢層は25～34歳が90％と、若手人材多数。 |
6-2.海外人材専門の人材紹介サービス
また、人材紹介サービスにも海外人材専門のものがあります。
求人広告を掲載するだけの媒体と違って、こちらから条件を提示してそれにマッチした人を探してもらうことができるのが利点です。
また、採用業務を代行してくれたり、日本語などの教育・研修を任せることができる業者もあります。
外国人採用に慣れていない企業や、忙しくて時間がとれない人事担当者にとっては、利用しやすいサービスだといえるでしょう。
| マイナビ国際派就職 Global Agent | 大手人材会社・マイナビが運営する、成果報酬型グローバル人材採用サービス。
約5,000名の理系外国人留学生から、企業の希望にマッチした人材を紹介する。 |
| G Talent | ”即戦力” × ”外国人ITエンジニア” に特化した人材紹介会社。
日本語がわかる、高度先端技術に優れているなど、即戦力のIT人材を世界中から紹介可能。 |
| JELLYFISH | 国内外から優秀なITエンジニアを採用する、ダイレクトリクルーティング支援サービス。
約50種類以上のSNS、コミュニティの中から、転職市場に現れない転職潜在層を見つけて直接アプローチする。 完全成功報酬制で初期費用0円、入社まで費用は発生しない。 |
| MEIKO GLOBAL 「外国人エンジニア採用」 | 外国人材に特化した人材紹介会社。 エンジニア採用では、既に日本で働いているエンジニア、日本の理工系大学からの新卒、海外の一流大学からの新卒など、多様な採用が可能。 日本語教育やマネジメント研修などの教育プログラムも提供している。 |
| インディゴジャパン | 外国人材に特化した人材紹介会社。 求職者を最初から正社員雇用するだけでなく、派遣社員として採用し、能力や適性を見極めた後に正社員として採用する「ワークプレイスメント（有償インターンシップ）」も利用可能。 また、派遣や短時間勤務などさまざまな採用形態を選ぶこともできる。 |
6-3.リファラル採用
すでに外国人を雇用している企業であれば、その人から知人を紹介してもらう「リファラル採用」も活用しましょう。
リファラル採用は、その人の経歴やスキルだけでなく、人柄などもよく知ることができるという利点があります。
紹介者を通して、お互いに率直な希望を伝え合うことで、よりマッチングしやすい採用ができるでしょう。
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世界の企業が注目する「インド工科大学」の学生を GAFAも欲しがる採用”超”難関校・インド工科大学の優秀な学生を、「自社でも採用したい！」と考える日本企業は多いでしょう。 そんな貴社には「GALK（ガルク）」のご利用をおすすめします！ GALKは、企業の専属コンサルタントとして、次世代を担う即戦力エンジニアを見極め、約2ヶ月間のオンラインインターンシップを通して、採用を支援するサービスです。 日本で唯一、インド工科大学全23校と連携しサービス展開をしています。 過去2年間で約50名の学生が日本企業でのインターンシップを実施し、うち75％のインターン生が正規採用を勝ち取っています。 これまでにインターンシップを実施して1名も採用に至らなかった企業は一社もありません。 ・自社の更なる開発力強化に優秀な技術者を必要とするIT企業 このような希望、悩みをお持ちのご担当者様は、ぜひ「GALK（ガルク）」をご検討ください！  |
7.まとめ
いかがでしょうか？
海外エンジニアについて、採用担当者が知っておくべきことがわかったかと思います。
ではあらためて、要点をまとめてみましょう。
◎海外からエンジニアを採用するメリットは、
・国内のエンジニア不足に対策できる
・先端領域の知見やビジネススキルの高い人材が獲得できる
・グローバル化に対応できる
・労働環境改善のきっかけになる
・既存エンジニアのモチベーションが上がる
◎海外からエンジニアを採用するデメリットは、
・言葉の壁・文化の壁がある
・採用に関する手続きが複雑である
・公私ともにさまざまな支援をしなければならない
・短期間での離職リスクがある
◎海外エンジニアの採用方法は、
・外国人向け求人媒体
・海外人材専門の人材紹介サービス
・リファラル採用
以上を踏まえて、あなたの会社が優秀な海外エンジニアを採用できるよう願っています。
